【初心者】ローソク足の読み方、FXの分析を解説!

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為替のグラフに表示されている赤とか青の記号。みなさんは読めますか?

何となく上がったり下がったりしているのは分かりますが、1つの記号に為替の動きを表しています。

上がったら赤で、下がったら青でしょ?ぐらいに自分も考えていましたが、為替の動きを予測するために知っておく必要がある大切なものです。

分かりやすく解説しますので、取引の予測に役立ててください。

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ローソク足の読み方

チャートにも色々な種類があります。為替の動きを単純に折れ線グラフにしたチャートもありますが、FXや株式投資でおもに使用されるのが「ローソク足」と呼ばれるものです。ローソク足は一定期間内の為替の動きを一つの記号で表します。この記号がろうそくの形に似ているので、こう呼ばれています。

ローソク足は、通貨の「始値(寄り付き)」「高値」「安値」「終値(引け値)」の四つの価格を示します。

1時間ごとのローソク足を「1時間足」、1日ごとのローソク足を「日足」と呼びます。これらは投資スタイルによって使い分けます。

一日の株価の値動きを表したもの。株価チャートの中でみかけます。中央の長方形が白または赤く塗りつぶされているローソク足を陽線と言い、青または黒で塗りつぶされているローソク足を陰線と言います。長方形の上辺と底辺は始値と終値を示し、ヒゲの上端と下端は高値と安値を示しています。陽線は長方形の底辺から価格がスタートし、安値高値を経由して長方形の上辺で上昇して終わったことを示しています。逆に、陰線は、上辺から価格がスタートし、高値安値を経由して底辺で下降して終わったことを示しています。

ローソク足の1つひとつの足型は、その形状から「大陽線」「大陰線」「小陽線」「小陰線」に大別されます。「大陽線」は始値から終値まで大幅に上昇した時の足型です。逆に始値から終値まで大幅に下落した時の足型を「大陰線」といいます。

小幅な値動きの時は「小陽線」「小陰線」といい、「十字線」は 始値と終値が一致したケースです。

投資スタイルに合わせてローソク足を使う!

スキャルピングという超短期売買なら、「1分足」「5分足」といったチャート、あるいは「ティックチャート」というリアルタイムで価格を表示する「折れ線グラフ」を使用します。デイトレードなら「1時間足」や「日足」、スイングトレードなら「日足」のほか「5日足」や「週足」といったチャートを使います。

超短期売買に「週足」や「月足」といったチャートはあまり意味がありません。ただし、長期のトレンドを確認するためには必要になってきます。

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テクニカル分析を簡単に説明!

テクニカル分析。FXなどの為替の動きを見る場合によく聞きますよね。

テクニカル分析」とは、過去の価格や取引量のデータパターンから判断する方法のことを言います。逆に、経済的要因から予測する方法を「ファンダメンタルズ分析」と言います。

テクニカル分析で使用するのが「チャート」と呼ばれているグラフです。

こんなグラフを見たことありますよね。

赤と青の記号を「ローソク足」と呼び、為替の動きを表しています。

つまり、このチャートを見て、トレンドやパターンを予測して売買を行っていきます。

トレンドって何?

テクニカル分析やチャートは聞いたことがあるかもしれませんが、「トレンド」って聞いたことありますか?

為替でもトレンドという言葉が使われ、為替の大きな流れのことを言います。

為替は細かい上場下降を繰り返しながら動いていることが先ほどのグラフでわかりますが、全体的に横、または上下に向かって動いています。この全体的に動いていることをトレンドと言います。そして、為替は1つの方向に動くとしばらくその方向に動き続けるパターンが多いです。(ですがその期間は決まっていないので、上がり始めたからといって上がり続けるかはまた予測が必要です。)

この図では、全体的に上昇したのち、後半にグラフが下がり始めています。前半のトレンドは上昇(上昇トレンド)で後半は下降(下降トレンド)というのが見て取れます。

上昇の時、切りあがっていくグラフの谷と谷(ギザギザと刻んでいく下の部分ですね)を結んだ線をトレンドライン(下値支持線)と言います。反対に下降の時に切り下がっていく山と山(ギザギザの上の部分)を結んだ線をトレンドライン(上値抵抗線)と言います。

トレンドが切り替わるタイミング!

トレンドはいつまでも続くわけではありません。

次の流行は流行は突然来るものです!

それじゃあ予測できないじゃん!

なかなか難しいんです。「このタイミングが絶対です!」なんてのがあったらそこだけ説明しますし、みんなが利益を出せて嬉しいんですけどね。

絶対のタイミングはありませんが、予測することはできます。

先ほどご説明した上昇トレンドの「下値支持線」、下降トレンドの「上値抵抗線」。それぞれのトレンドの時にこの線を越えた時にトレンド転換になると言われています。つまり、上下しながら上昇している為替は下がっても下値支持線までだったのが、下値支持線を越えて下がったら上昇トレンドは終わったと判断するのです。

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ファンダメンタルズ分析とは

利益を得るには為替の動きを予測しなければなりません。そのために、為替が動くのかを知る必要があります。

ファンダメンタルズ分析とは、経済状況や金融政策、政治などを分析して為替の動きを予測するため、各国の経済指標や要人発言の情報を材料に分析します。一般的に景気が良くて政局が安定している国の通貨は上昇する傾向にあり、逆に景気が悪く政局が不安定な国の通貨は下落する傾向があります。

また各国が実施する金融政策の内容も重要で、2国間の政策を比較した時に金利が安定的に引き上げられる国の通貨は相対的に上昇しやすいです。

為替レートは将来予想される事象を織り込みながら推移するため、市場が織り込んでいない突発の事象、例えばテロや自然災害、政局の変化、雇用者数の悪化、金融政策の変更が大きな影響を与えます。

大きなトレンドをつかむ

注意しなければならないのは、為替を動かす経済的な要素は複数あるということです。経済指標はたくさんあり、それらが複雑に組み合わさって動きます。

ファンダメンタルズ分析は、大きなトレンドを読むにはふさわしいですが、目先の動きを追うのには向いていません。特に短期間で売買するスキャルピングやデイトレードでは、テクニカル分析のほうが重要性は増します。

通貨の価値を変える要素

商品の価格は需要で決まります。商品を欲しい人が増えれば価格が上がり、欲しい人が少なければ価格は下がります。

それと同じように、ある国の景気が良く、投資したいという人が増えれば、その国の「通貨」を必要とする人が増え、通貨の価格は上昇します。また、景気が悪くなる等、その国の通貨が敬遠されれば価格は下がっていきます。

為替を左右する要素としては

  • 景気
  • 金利
  • 地政学リスク
  • 政治の安定度

などが挙げられます。

なかでも景気動向には、国内総生産(GDP)や失業率、貿易収支などが大きく関わります。

金利が上がると通貨も上がる

「金利を引き上げる。金利を引き下げる」という金利政策は、各国政府が行っています。

景気が悪くなれば、出回るお金の量が減ります。そこで、金利を下げることによって出回るお金の量を増やして景気刺激策とします。

景気が良い状態が続くと、消費や投資に過熱感が出てインフレ懸念が生じます。そのため金利の「引き上げ」を行うことによって、出回るお金の量を減らしてインフラ懸念を抑えます。

金利が上がるとどうなるか。金利が低いA国からすると金利が高いB国は投資先として魅力的になります。B国の銀行に預金すれば高い利息が得られるからです。そのため金利が高いB国の通貨の価格が上昇するのです。

金利が高いと利息も魅力的です。

金利の「高い」「低い」は2国間の相対的な関係によります。金利がより高い国に通貨は流れがちになります。

スワップポイントも、金利が低い通貨を売って、金利が高い通貨を買えば、その金利差分だけの利息が付きます。金利がより高い国の通貨が買われやすい理由がそこにあります。

経済指標について

為替を動かす要因に経済指標があります。指標は経済状況を示すだけでなく、政府の経済政策を左右し、将来の金利に影響します。

例えば、景気が悪いという指標が出た場合、市場は「今後政府は政策金利を下げる」と予測し、その通貨は弱含みになります。指標は国内だけでも「景気動向指数」「国内総生産(GDP)」など数多くあり、市場に与える影響力も異なります。

指標公表時に注意が必要なのは、予想外の結果(サプライズ)が出た時です。指標公表前に市場関係者は指標の数値を予測し、為替はそれを織り込んだ水準になっています。ところが、発表された数値が予測と大きく違っていた場合、動揺が広がり為替は大きく変動します。

例えば、失業率の数値が事前予想より高いと、経済実態が想定以上に悪かったことになります。市場には景気悪化と金利低迷の懸念が広がり、通貨安になります。

重要な経済指標発表時の注意点
  • 建玉を整理して証拠金に余裕をもっておく
  • 事前に損切水準を決めて、逆指値注文を出しておく
  • パソコンの前で発表を待てるなら、トレンドの動きをみてスキャルピングで稼ぐ

日本の経済指標!

国内総生産GDP>     発表日/年1回(速報値は3か月ごと)

国内で新しく生産された付加価値の総額。この伸びが国の経済成長率となる。3か月ごとの速報値は目安で、後日確報値が発表される。                               ➡国内の経済状況を示し、国の金利政策の根拠にもなる。想定外に高ければ金融引き締め(金利上昇)、低ければ金融緩和(金利低下)がセオリー。ただし、GDPの悪化によって国がさらなる経済対策を行うのでは?と市場が大きく期待を寄せる場合もある。

景気動向指数>     発表日/毎月

産業・労働・金融といった経済活動における指数動向をもとに算出する。景気に先行して動く「先行指数」、ほぼ一致して動く「一致指数」、遅れて動く「遅行指数」などがある。              ➡GDPより高頻度で発表されるので、今後の国内景気の予測に使用できる。

鉱工業指数>     発表日/毎月

日本の鉱業と製造業の活動状況を総合的にみる指数。経済産業省が各事業所に行う生産動態統計調査をもとに算出する。これは製品の生産・出荷等の規模や金額を調べる統計で、約600品目について、毎月の生産量を基準都市の平均値で割って、月々の指数を製作している。              ➡速報性が高く、景気動向を早期に判断できる。製造数が多くなれば数値が高くなり、景気が上向いたと判断される。

景気ウォッチャー調査>     発表日/毎月

タクシー運転手やコンビニの店長、娯楽産業の店員など仕事を通して地域の景気動向を観察できる立場にある全国11地域2050人を対象にした調査。やり方としては3か月前と比較した景気の状況、および2~3か月後の景気先行などを5段階評価で回答してもらった結果を指数化する。         ➡鉱工業指数よりさらに3か月ほど先行しているといわれ、景気の先行を見通せる。

消費者物価指数>     発表日/毎月

小売物価統計調査(総務省調査)の小売価格の平均から個別の指数を作成。さらに家計調査(総務省調査)からウエイトを作成、統合して全体の指数を作成する。                   ➡国民の生活水準を示す指標の1つとなる。経済の体温計ともいわれ、経済政策を決定するうえでの参考値ともなる。

全国企業短期経済観察調査>     発表日/4月、7月、10月の上旬、12月中旬

全国の資本金2000万円以上の民間企業21万社の中から1万社を抽出して調査。「売上高」や「雇用者数」「借入金」などについて計数・マインドの双方から実績や今後の推移を問う。       ➡景気がいいとする企業の比率から悪いとする企業の比率を引いた景況判断指数は市場に大きな影響を与えるので要チェック。

有効求人倍率>     発表日/毎月

仕事を求めている求職者数1人あたりの企業が求めている求人数の割合。仕事を探している人に対し、どれだけ働き口があるかを示す。経済指標として重要な数値で、景気の影響を大きく受ける。    ➡有効求人倍率が高くなれば、景気にプラスとみることができる。雇用情勢を調べるために必ず参照される。

完全失業率>     発表日/毎月

15歳以上の働く意欲のある労働力人口のうち、完全失業者(職についておらず求職活動をしている人)が占める割合。全国およそ4万世帯をサンプル調査して求める。               ➡数値が高いほど仕事を求めている人が多いことを示し、失業率が上がれば景気にマイナスと判断される。

世界はアメリカ経済で動く!?

為替は2国間の通貨の交換レートの変動です。そのため、海外の同行も無視できません。その中でもアメリカ経済は世界経済に多大な影響を及ぼします。アメリカ経済にも注目していきたいと思います。

アメリカの金融政策を決定するのは「FOMC(連邦公開市場委員会)」です。年8回、だいたい6週間おきに委員会が開かれ、金利やマネーサプライといった金融政策が決定されます。とくに政策金利である「FFレート(フェデラルファンドレート)」の水準は為替に多大な影響を与えます。

世界中から注目されるFOMCの金融政策を左右するアメリカの経済指標には、「非農業部門雇用者数(NFP)」「ISM製造業景況指数」「鉱工業生産指数」「住宅着工件数」などがあります。アメリカには、為替に影響を与える経済指標が100はあると言われます。注意するのは日本の指標と同じく、市場が事前に予測した数字と、実際に発表された数字とがどれくらい違っているかです。違いが大きければ大きいほど、サプライズとして為替が大きく動くのです。

アメリカの経済指標

非農業部門雇用者数(NFP)>     発表日/毎月

通称「雇用統計」。農業以外の産業で働く労働者数がどれくらい増えたか(減ったか)を示す指標。月ごとの変動が大きいという特徴があり、またすでに発表されている前月の値が修正されることも多い。発表されるのは、日本時間の毎月第1金曜日午後9時30分(冬場は午後10時30分)で、為替相場に非常に大きな影響を与える。                                ➡数値が大きくなるほど(働く労働者の数が増えるほど)アメリカの景気が上向いていると判断される(ただし経営者や自営業者の数は除く)

ISM製造業景況指数 >     発表日/毎月

企業の景況感を示す指標。ISMが全米の製造業350社の購買・供給管理の責任者にアンケートを実施した結果。新規受注、生産、雇用、入荷遅延、在庫の5項目につき「よくなっている(1)、かわらず(0.5)、悪くなっている(0)」の三者択一の回答をカッコ内の数値でウエイトづけした加重平均で点数化している。                                     ➡50が好況と不況の分岐点となる。

鉱工業生産指数>     発表日/毎月

鉱工業部門(製造業、鉱業、電力、ガス)の生産活動状況を指数化したもの。景気全般の動向と密接な関係があり、GDPと強い相関関係にある。同時に発表される設備稼働率は、設備投資やインフレの先行指数になる。→月次で発表される分、3ヶ月に一度の発表のGDPに比べて速報性がある。また、設備稼働率は80%を超えると投資が活発化すると言われている。

住宅着工件数>     発表日/毎月

アメリカ国内において、1ヶ月のうちに建設された新築の住宅の戸数。住宅の建設は季節ごとにばらつきが大きいため、調整をかけたうえで年率換算を行う。一戸建て住宅と集合住宅に分けて集計する。さらに北東部、中西部、南部、西部の4地区ごとに発表される。                  ➡数値が高いほど景気が良いと判断される。住宅の購入には、家具家電など耐久消費財の購入を伴うことが多く、個人消費への波及効果大きいので景気への信頼感が高い。

GDP統計>     発表日/1月、4月、7月、10月

アメリカの国内総生産。アメリカ国内で新たに産み出された財やサービスの付加価値を合計した各目GDPから、物価変動の影響を除いた数値。個人消費、設備投資、住宅投資、在庫投資、政府支出、輸出から輸入を差し引いた純輸出で構成される。                          ➡経済全体の成長率を推し測り、国内全体の生産活動を把握できる。GDPデフレーターの数値から、インフレの状況を読み、金利政策の推測にも使える。

消費者物価指数>     発表日/年8回

都市部の消費者が購入した商品/サービスの価格の変化を調査し指数化したもの。変動が激しい食品とエネルギー価格を除いた指数も発表される。                           ➡発表時期が対象月の翌月15日前後と、ほかの物価関連指数と比べて早いため、注目度は高い。物価の動向をふまえて、金利上昇(=通貨高の要因)につながるインフレの兆候も探ることが出来る。

まとめ

どうでしょう?

為替の動きを予測するイメージはつきましたか?

為替の動きを予測することは簡単ではありません。ですが、簡単に言ってしまえばこの後「上がるか下がるか」です。

その精度を上げていくために、転換しやすいローソク足のパターンや経済指標、その他の色々な分析手段がありますので、色々試して勝てるパターンを探してみてください。


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